「老後資金はいつから貯めるのがいい？」

「老後資金の準備ってみんなどうしてる？」

老後資金の準備は早く始めるほど有利ですが、個人のライフスタイルや資産によって採るべき方法は異なります。周りがどうしているかは気になるところですが、年代や状況に合わせて自分なりに準備を進めていくことが大切です。

今回の記事では、老後資金の準備についてアンケート結果などを紹介しつつ、40代・50代から老後資金を準備する方法を解説します。

老後資金の準備はなぜ必要か？40代・50代が直面する課題

40代・50代は、老後を現実的に意識し始める時期です。

人生100年時代といわれる今、平均寿命は延び続け、支出期間が長期化しています。公的年金だけでは生活費や医療費をまかなえない可能性が高く、貯蓄や資産運用による準備が欠かせません。

はじめに、40代50代が直面する課題を整理し、現役世代から老後資金を準備しておくべき理由を解説します。

長寿化や医療費増加によるリスク

人々の寿命が延びる一方で、老後に必要なお金は増加傾向にあります。

40代50代に入ると、何かしら健康の問題や持病などを抱える人も多いのではないでしょうか。特に医療費や介護費用は高齢期にかさみやすく、予想以上に出費がふくらむ可能性があります。

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「医療費や介護費用はどのくらいかかる？」はこちら

さらに、直近の平均寿命は男性81歳、女性87歳となっており、90歳を超えて長生きするケースも珍しくありません。※長寿であればあるほど、生活費に加え、病気や要介護状態に備えた資金が必要となってきます。これらを年金だけでまかなうのは難しく、準備不足だと生活の質を大きく下げる可能性があります。

長寿は喜ばしい一方で、経済的リスクを伴うため、早めの対策が不可欠なのです。

※参考：厚生労働省｜令和５年簡易生命表の概況

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life23/dl/life23-02.pdf

「運用しない」場合に直面する不安

老後資金を現金や預貯金だけで備える「運用しない」選択肢は、安全性が高い一方でインフレや金利上昇に弱いという問題があります。

物価が上がれば預金の価値は実質的に目減りし、将来の生活費が不足する可能性があるのです。

また、低金利が続く日本では、預金だけでは資産がほとんど増えません。結果として必要額に届かず、老後の生活に不安を抱える人も少なくありません。守るだけではなく、増やす工夫も大切といえます。

みんなどうしてる？老後資金準備の実態

実際、多くの人は老後資金の準備をいつから始めているのでしょうか？

生命保険文化センターの調査によると、老後資金の準備をしている人の割合は、40代女性で66.9％、50代女性で75.4％となっています。

【老後資金を準備している人の割合】

※生命保険文化センター「生活保障に関する調査2022（令和4）年度」を加工して作成

https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/1138.html

30～40代のうちは男女の割合はあまり変わりませんが、50代以降になると、男性より女性の方が老後資金の準備に敏感になってきているのがわかります。女性が男性より長生きする傾向も、意識の差につながっているかもしれません。

老後資金の準備方法① 貯蓄・預貯金で守る資産運用

老後資金の準備方法として最もメジャーなのは預貯金です。生命保険文化センターのアンケートでも、老後資金準備の手段として最も多かったのは、全年代で預貯金でした。

リスクを避けたい40代・50代にとって、預貯金は大きなリターンこそ期待できませんが、元本が保証されている安心感は他の資産運用にはない強みです。メリットとデメリットをしっかり理解したうえで、他の資産運用手段と組み合わせるとよいでしょう。

元本保証型のメリットとデメリット

定期預金や積立預金の最大のメリットは、元本保証による安心感です。預けた資金が減るリスクがなく、確実に老後資金を準備できます。また、預金保険制度により、万一銀行が破綻しても一定額まで保護される仕組みがあります。

一方のデメリットは、利率が非常に低い点です。長期のインフレ局面では資産価値が目減りするリスクがあり、老後に必要な資金を満たせない可能性もあります。安全性と成長性のバランスを考える必要があります。

安全性を重視した場合の運用しない選択肢

「運用しない」という選択は、安全性を第一に考える人には有効な方法です。現金や預貯金を中心に資産を保有すれば、急な出費にも対応しやすく、リスクを最小限に抑えられます。

ただし、預金金利が低い環境では、資産がほとんど増えず、長寿化や物価上昇に対応できない懸念があります。リスクをとった運用を避けることで安心感は得られるものの、将来の生活水準を下げるおそれがある点を理解しておきましょう。

老後資金の準備方法② NISAやiDeCoを活用した資産形成

老後資金を効率よく準備するには、税制優遇を受けられる制度を積極的に利用することが大切です。特に40代・50代と所得が高くなってくると、税制面でのメリットは、表面的な利率の差を上回ることもあります。

代表的なものが、NISAとiDeCoです。これらは投資によって資産を増やしながら税制上のメリットも得られる仕組みで、長期的な資産形成に非常に有効です。

ここで、NISAとiDeCoのメリットや特徴などについて確認しておきましょう。

NISAとiDeCoのメリット

NISAとiDeCoの最大の魅力は、投資による利益や積立に対して税制上の優遇があることです。NISAではNISA口座で投資した金融商品から得られる利益は非課税となり、効率的に資産を増やせます。

一方、iDeCoは、掛金が全額所得控除となり、節税しながら老後資金を準備できる点が大きな特徴です。さらに、運用益も非課税で、受取時には退職所得控除や公的年金控除が適用できます。

両制度を上手に活用することで、資産形成と節税効果を同時に得られるのです。

新NISAのポイント

2024年から始まった新NISAは、従来の制度より使いやすくなっています。年間投資枠が拡大され、生涯で投資できる上限額も大幅に増えました。

非課税期間が恒久化されたことで、長期的に安定した資産形成が可能です。また、つみたて枠と成長投資枠を組み合わせることで、自分の投資スタイルに合わせて柔軟に運用できます。

iDeCoの仕組みと加入条件（60歳以降の注意点）

iDeCoは、自分で掛金を拠出して運用し、老後に年金や一時金として受け取る制度です。

掛金は全額所得控除となり、運用益も非課税で、老後の生活資金づくりに効果的です。ただし、60歳になるまで原則として引き出せない点に注意が必要です。

加入年齢には上限があり、2022年の制度改正で65歳まで拡大されましたが、開始年齢によって受給開始年齢が遅くなる仕組みです。

また、2025年6月の年金制度改正法では、公布から3年以内にiDeCoの加入年齢上限を70歳まで引き上げることが決定されています。*

加入時期を見誤ると受け取りが遅れるため、自分の勤め先や雇用形態に応じて利用できる内容をよく確認して、早めに検討しましょう。

*参考：厚生労働省｜年金制度改正法が成立しました

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000147284_00017.html

老後資金の準備方法③ 保険商品を利用した資産の守り方

老後資金の準備では、貯蓄や投資に加えて保険商品を上手に活用する方法も有効です。「みんなどうしてる？老後資金準備の実態」で紹介した生命保険文化センターのアンケートでは、老後資金準備の手段として、預貯金の次に割合が高いのは「個人年金保険・変額個人年金保険・生命保険」となっています。

保険には万一のリスクに備えながら、将来の生活資金を計画的に積み立てられる仕組みがあります。特に個人年金保険や終身保険は、安定した資金確保に役立つ選択肢です。

個人年金保険の活用

個人年金保険は、一定期間保険料を積み立て、将来年金形式で受け取れる仕組みです。

計画的に老後資金を確保できる点が大きなメリットで、公的年金を補う収入源として多くの人に選ばれています。

特に「運用が苦手」という人でも、毎月一定額を自動的に積み立てられる点がメリットです。

一方で、途中解約によって解約返戻金が保険料総額を下回るリスクや、インフレによる実質価値の目減りには注意が必要です。長期的に安定した資金を確保したい人に適した方法です。

終身保険の活用

終身保険は、死亡保障を備えつつ、解約返戻金を老後資金として活用できる保険商品です。

長期間保有することで返戻率が高まり、将来の資金として使えるようになります。さらに、医療保障などの特約を付帯して様々な資金ニーズに役立てることができます。所得税・住民税で生命保険料控除が使える点もメリットです。

ただし、特に保険料を月払い方式にした場合、加入初期は解約返戻金が少なく、短期間での利用には向きません。長く保有し、資産の「守り」として活用することが大切です。

一方で、終身保険には保険料を一括で支払う一時払いプランもあります。この場合、まとまった資金が必要となりますが、一般的には銀行預金と比較して効率的な資産形成が可能です。

毎月コツコツと長く積み立てるのがよいのか、それとも退職金などの資金をまとめて効率的に運用するのがよいのか、自分の資産状況やニーズに合わせて、商品プランを選ぶとよいでしょう。

終身保険など保険商品の活用についてくわしく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

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「老後資金を守るための「保険」の役割」はこちら

まとめ：老後資金の準備には安全な資産運用とバランスが重要

老後資金の準備は、40代・50代からでも遅すぎることはなく、始めた時期に合わせた工夫で安心を得られます。

預貯金のように元本を守る方法は安全性に優れる一方、インフレや長寿化への対応力は弱いため、NISAやiDeCoなどで資産を育てる手段も組み合わせることが大切です。さらに、個人年金保険や終身保険を活用すれば保障と資産形成を両立させられます。

「いつから」を意識しつつ、自分に合った方法を選ぶことが将来の安心につながります。